ECモールを徹底比較|モールごとの特徴や事業者タイプ別におすすめモールをご紹介

ECモールを徹底比較|モールごとの特徴や事業者タイプ別におすすめモールをご紹介

ECモール(モール型ECサイト)とは

ECモール(モール型ECサイト)は、一言で表すとオンライン上のショッピングモール・商店街です。ひとつのECサイト上に複数のストアが出店し、それぞれのストアが商品を出品する形態のECサイトのことを指します。

ECモールは知名度と集客力が高く、集客力の弱い中小規模の企業や個人がオンライン上で商品を販売する上でとても便利なツールです。

ECモールと自社ECの違い

ECサイトは大きく分けて「ECモール」と「自社EC」の2種類があります。

ECモールは複数のストアがひとつの場所に集約されているショッピングモールのようなサイト構造なのに対し、自社ECは独自のドメインを持った単独のECサイトという点でECモールとは異なります。
ECモールと自社ECの大きな違いは主に3点あります。

  • 費用
  • サイト設計の自由度
  • 集客力

それぞれ詳しく解説していきます。

■1点目:費用

ECモールは出店するモールによってかかる費用も変わりますが、出店料や販売手数料、広告費などの月額費用が高くなる傾向があります。そのため、中長期的な目線で見ると自社ECの方が高い利益率で運営することが期待できます。

2点目:サイト設計の自由度

ECモールは、サイトのレイアウトやデザインなどがある程度フォーマット化されていて、誰でも簡単に設定ができる反面、決められた枠組み内でしかサイトを編集することができないという側面があります。
一方で、自社ECはサイト設計の自由度が高く、注文ボタンの文言や決済画面の表記内容といった細かいデザインの編集をすることができます。ただしその反面、1からサイト構築を行う必要があるため、ECモールに比べて販売するまでに時間とコストがかかります。

3点目:集客力

ECモールには既に多くの利用者がいるため、出店することによって多くの集客が見込めますが、自社ECは集客基盤がない状態からのスタートのため、1から集客を行う必要があります。
ECモールと自社サイトの簡単な比較表はこちらです。

ECの種類 費用 サイト設計の自由度 集客力
ECモール 高い 低い 高い
自社サイト 安い ※1 高い 低い

※1 ASPやフルスクラッチか否かによって変動

ECモールと自社ECの違いについて、詳しくはこちらの記事をご参考ください。

自社ECとモール型ECの違いは?|メリット・デメリットを徹底解説!

ECモールと自社ECはどっちがおすすめ?

全てのケースにおいてECモールと自社ECのどちらが優れているということはなく、どちらの形態で出店すれば良いかはストアの運営方針や目的、フェーズによって異なります。

短期の視点で集客し、ストアの認知度のUPやマネタイズを優先したいのであればECモールが、長期的な視点でブランディングや利益率を重視したいのであれば自社ECがおすすめです。

ECモールで集客をしつつ、同時並行で自社ECを育てていくという方法もありますが、業務工数や人的リソースを多分に必要とするため、最初の段階ではあまりおすすめできません。

まずは自身が何を目的とし何を重視したいかを明確にした上で、ECモールか自社ECかを決めましょう。

自社ECの出店を検討している場合は、こちらの記事をご参考ください。

ECサイトの作り方|ネットショップの出店・構築方法・費用について

ECモールの種類

ECモールの出店形態は大きく分けて「マーケットプレイス型」と「テナント型」の2種類に分かれます。それぞれの特徴について解説します。

ECモールの種類 代表的なECモール メリット デメリット
マーケットプレイス型 Amazon 出品業務や商品データの管理が楽 ブランド認知を得にくい
テナント型 楽天市場
Yahoo!ショッピング
auPAYマーケット
Qoo10
ストアやブランドの独自性を表現しやすい サイト構築や商品データのメンテナンス工数が大きい

マーケットプレイス型(Amazonなど)

マーケットプレイス型は、ひとつのプラットフォームに各ストアが商品を出品する形態のECモールです。「出店」ではなく「出品」というところがポイントです。

代表的なECモールとして、Amazonがそれにあたります。
オフラインで例えると、農協の青果売り場をイメージするとわかりやすいでしょう。1つの店舗(直売所)の中に各農家が育てた野菜や果物が陳列されている様子が、まさにマーケットプレイス型です。

マーケットプレイス型

マーケットプレイス型のメリット

マーケットプレイス型のメリットは、商品の登録が簡単なことです。

ECモールプラットフォーム上に商品カタログの登録が済んでさえいれば、商品ページ自体はプラットフォーム側が作成してくれているので、ストア側は単純に商品をサイトに登録するだけで販売を開始することができます。そのため小規模の事業者でも始めやすいです。

マーケットプレイス型のデメリット

マーケットプレイス型のデメリットは、ユーザーからストアの認知が得られにくいことです。

プラットフォーム上で前面に表示されているのはあくまで「商品」でありストアではありません。ユーザー体験としては「◯◯というストアで購入した」ではなく「Amazonで購入した」という認識が強く働くため、例え商品が購入されたとしてもストアが認知される可能性は低いです。

また、商品ページをプラットフォーム側が作成しているという性質上、商品ページの掲載情報のコントロールがしづらいというのもデメリットのひとつです。

テナント型(楽天市場、Yahoo!ショッピングなど)

テナント型は、ひとつのプラットフォームに各ストアが「出店」する形態です。各ストアそれぞれが自身のストアページを持って商品を販売していくスタイルです。

代表的なECモールとして、楽天市場やYahoo!ショッピングがそれにあたります。

オフラインで例えると、ららぽーとやイオンモールといった大型のショッピング施設をイメージするとわかりやすいでしょう。ひとつの建物の中に、複数のストアが出店し運営している様子が、まさにテナント型です。

テナント型

テナント型のメリット

テナント型の場合、各ストアが独自のストアページ・商品ページを運営管理することになるため、マーケットプレイス型のECモールと比べてストアの色が出しやすいのがひとつのメリットです。

また、自社ECよりは弱いですが、ユーザーからストアやブランドの認知を得やすいこともメリットといえるでしょう。

テナント型のデメリット

メリットと表裏一体になりますが、独自のストアページや商品ページを運営管理できるということは、その分サイトの構築やメンテナンス、商品の出品業務などに工数を割く必要があるという点はデメリットといえます。

ECモールのメリット・デメリット

ECモールに出店する場合のメリットとデメリットについて解説します。

ECモールのメリット

ECモールのメリットは下記になります。

  • 集客力が高い
  • ユーザーから信頼されやすい
  • 事業を始めやすい
  • モールからのサポートを受けられる

それぞれ詳しく解説していきます。

集客力が高い

ECモールは、既に出店しているストア数や出品している商品数、そして利用しているユーザー数が、新たに開設する自社ECよりも圧倒的に多いため、集客力が高いのが大きなメリットです。

ユーザーから信頼されやすい

ECモールは、新たに開設する自社ECよりも知名度とブランド力が高いため、ユーザーからの信頼を得やすいというのもメリットのひとつです。
ECサイトを利用するユーザーからすると、個人情報を守るためのサイトのセキュリティはちゃんとしているのか、予定通り発送されるのか、商品は本物なのかといった不安を持つことは少なくありません。

そのため、出店審査が設けられていたりストア運営ガイドラインがきっちり整備されていたりするECモール程、ユーザーからの信頼は大きいでしょう。

事業を始めやすい

ECモールは、モール側のシステムを利用することで出店や出品ができるため、自社ECと違い新たにサイトのドメインを取得したり、サイト構築をしたりといった手間が必要ないのがメリットです。

また、ECモールはサイトのレイアウトやデザインなどがある程度フォーマット化されていて、比較的簡単に設定やメンテナンスができるので、EC事業を始めるハードルを低くしてくれます。

モールからのサポートを受けられる

一般的にECモールは出店ストアに対して、運営やマーケティングに関するサポートを提供してくれます。
サイト構築に関することから売上UPの施策の相談、ユーザーへのカスタマーサポートに関しての相談など、販売に関する全般のサポートを受けることができます。

モールや内容によっては有料となるコンサルティングサービスもありますが、基本的には無料でサービスを受けられるのは大きなメリットです。

ECモールのデメリット

ECモールのデメリットは下記になります。

  • 販売手数料などのランニングコストが高い
  • 顧客情報の蓄積が難しい
  • ストアの独自性を出しにくい
  • 価格競争が起こりやすい

それぞれ詳しく解説していきます。

販売手数料などのランニングコストが高い

ECサイトを運営するためにはランニングコストがかかります。特にECモールの場合は、月額費用や売上に応じた販売手数料が発生するため、自社ECに比べて負担が大きくなります。

一般的に、モールの規模が大きい程ランニングコストが高くなる傾向にあります。

顧客情報の蓄積が難しい

ECモールは注文者等の顧客情報がモール側で収集されるため、自社ECに比べて顧客情報の蓄積が難しい点は大きなデメリットになります。

ECモールによっては、顧客のメールアドレスをストアが見れないようにモール独自の法則に基づいた別のアドレスに置き換えているところもあるなど、マーケティング施策に必要な情報が集めにくいところもあります。

ストアの独自性を出しにくい

ECモールに出店・出品する場合は、そのECモールのシステムやフォーマットに則った形でしかサイトがカスタマイズできないので、自社ECに比べてストアの独自性を出すのが難しいです。

またそれにより、ユーザーは特定のストアで購入したというよりも、ECモールで購入したという意識が強くなるため、ユーザーのブランド認知の獲得がしにくいというのもデメリットです。

価格競争が起こりやすい

ECモールは出店している店舗が多いため、価格競争が起こりやすいです。

そもそもECモールはストアの独自性が出しにくいため、競合ストアとの差別化が図りにくい構造になっています。結果として多くのユーザーは価格を指標としてストアや商品を選ぶことになるため、価格競争が起こってしまうのです。

価格を下げないと売れないが価格を下げると利益率が落ち込むというジレンマに陥るため、ストアとして価格戦略の方針を定めておく必要があります。

大手ECモールの特徴

ECモールの中でも特に規模が大きくて知名度が高い、大手ECモール「Amazon」「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」の3社の特徴について解説します。

Amazon(Amazonジャパン):マーケットプレイス型

Amazonは世界最大規模のECモールで、マーケットプレイス型の形態をとっています。

Amazonの特徴は、アカウント登録から販売開始まで比較的スピーディに実施できるところです。出品形式での商品登録になるため、事業規模問わず最小限の手間で販売開始できるところが特徴です。

そしてもうひとつの大きな特徴は、配送代行サービスであるFBA(フルフィルメント By Amazon)というサービスが利用できるところです。

FBAは配送業務をAmazonに委託するサービス(有料)です。これによりストアは、商品の在庫保管や梱包・出荷作業、返品対応といった配送に関わる一連の業務をAmazonに任せることができます。

ただ医薬品や医療機器など、一部取扱商材によっては利用できない場合があるので、FBAを検討している場合は必ず取扱予定の商品が規約に則っているのかを確認しましょう。

楽天市場:テナント型

楽天市場は国内最大の流通額を誇るテナント型ECモールです。
大きな特徴は、楽天ポイントを活用する楽天経済圏のユーザーを取り込んでいるところにあります。

楽天市場は楽天カードを始めとする楽天グループのサービスを利用しているユーザーへのポイント還元率が高いのも特徴のひとつです。

また、楽天スーパーセールやお買い物マラソンなどの独自イベント(キャンペーン)を定期的に開催しているため、出店ストアからすると売上拡大のチャンスが多いのも特徴といえるでしょう。

加えて、楽天市場は他のECモールに比べて出店審査やストアの運営ガイドラインが非常に厳しいため、モール自体のブランド力も高いといえます。

Yahoo!ショッピング(旧PayPayモール含む):テナント型

Yahoo!ショッピングは、ヤフー株式会社が運営するテナント型ECモールです。
最大の特徴は、モール出店に際する初期費用と月額固定費がかからないことです。その他、大手検索サイトYahoo!JAPANからの流入が見込めるのも特徴のひとつです。

ちなみに、Yahoo!ショッピングは以前はPayPayモールという独立したECモールも同時に運営しておりましたが、2022年10月12日をもって2つのモールは統合し、Yahoo!ショッピングに一本化されました。

年間流通総額の比較(2021年度)

サイト名 年間流通総額
Amazon 約2.5兆円 ※1 ※2
楽天市場 約5兆円 ※3
Yahoo!ショッピング 約1.2兆円 ※4


※1 2021年の平均為替レートを1ドル=110円で換算
※2 Amazon2021年 年次報告書より推計
※3 2022/1/4 楽天プレスリリースより引用
※4 Zホールディングスの2021年度業績ハイライトより引用(PayPayモール・ZOZOTOWN・ASKUL・LOHACO・LINE FRIENDS・LINEギフトの業績を含む)

その他ECモールの特徴

日本では大手ECモール以外にも多数のECモールが存在します。その中でも代表的なECモールの特徴を解説します。

auPAYマーケット(旧Wowma!)

auPAYマーケットは大手携帯キャリアであるauが母体となっているECモールです。旧名称はWowma!ですが、2020年5月にauPAYマーケットに改称されました。

特徴としては、auキャリアを始めとするKDDIグループのユーザーを取り込めるところにあります。KDDIグループのサービスからauPAYマーケットヘの流入が見込めるところも魅力のひとつです。

また、台湾の会社である株式会社Rutenと提携しているため、台湾のECモールに出品ができる越境ECの機能が実装されているのも特徴です。

Qoo10

Qoo10はeBay Japan合同会社が運営する日本国内向けのECモールです

大きな特徴は、Yahoo!ショッピングと同様にモール出店に際する初期費用と月額固定費がかからないことです。基本的には、売上に対しての販売手数料のみ必要になるため、ランニングコストを抑えることができます。

Qoo10のメインターゲットは20代〜40代の女性で、Qoo10の会員のうち75%が女性、70%が20代〜40代という構成になっています(2020年時点の情報)。そのため、モールの性質としてレディースファッションやビューティ・コスメカテゴリの商品のうち、比較的安価なものが売れる傾向にあります。

ヤマダモール

ヤマダモールはヤマダ電機が運営しているECモールです。

ヤマダ電機の実店舗で貯めたポイントが利用できる上、ヤマダモールで貯めたポイントを実店舗でも利用できるのが特徴です。また、ヤマダ電機は不動産業も行っているため、不動産を購入してヤマダポイントを大量保有しているお客様が多くいるのも特徴です。

ヤマダ電機をよく利用するユーザーが訪れやすいので、家電カテゴリの商品が売れやすい傾向にあります。その反面、家電カテゴリ以外の商材を取り扱う場合は、他のモールに比べて集客力が弱いというデメリットがあります。

dショッピング

dショッピングは大手携帯キャリアである株式会社NTTドコモと、株式会社オールアバウトライフマーケティングが共同運営するECモールです。

dポイントを貯めたり利用できたりするのと、ドコモキャリアのユーザーが多いのが特徴です。支払い方法としてドコモのキャリア決済が使用できるため、ドコモの通信サービス利用者が流入しやすいという点は集客力にプラスの影響を与えます。

サンプル百貨店

サンプル百貨店は、株式会社オールアバウトライフマーケティングが運営するECモールです。

最も大きな特徴はサンプリングサイトという点です。ユーザーが商品のサンプルを無料またはお得な価格で試せるという性質を持っているため、他のECモールとは毛色が異なります。

もうひとつの特徴としては、ランニングコストが低いことです。月額固定費がかからないため、サンプル百貨店に対しては売上に対する販売手数料だけ支払えば良い仕組みになっています。

細かい点でいうと、サンプル百貨店は他のECモールに比べてやや商品ページのメンテナンスがしづらいです。

価格や一部の商品情報についてはストア側で直接編集することができず、運営元のカスタマーサポートに修正依頼をする必要があるため、細かく施策を打っていきたい事業者にとってはデメリットに感じるでしょう。(2022年10月時点の情報)

ポンパレモール

ポンパレモールは、株式会社リクルートが運営するECモールです。

リクルートグループにはじゃらんやホットペッパーなどのサービスがあるため、そこからの流入が見込めるという点で集客力があるといえます。
一方、販売手数料に加えて初期費用と月額掲載費用がかかるため、ランニングコストがかかる点は注意です。

タイプ別でおすすめのECモール

複数あるECモールのうち、ここでは5つのモールに絞り、それぞれのモールの特徴を踏まえてどんな事業者にどんなECモールがおすすめなのかを解説します。

サイト名 特徴 おすすめの方
Amazon 物流業務の委託ができる ・個人または小規模でEC事業を運営している
・取扱商材が一般認知のあるNB(ナショナルブランド)
・ブランド構築よりも早めに売上実績を優先したい
楽天市場 国内最大手で集客力がある ・ブランド認知を重視したい
・独自の世界観を表現したい
・コストが多少かかっても集客をしたい
Yahoo!ショッピング ランニングコストが比較的低い ・コストを抑えて出店したい
・迅速な配送体制が既に構築できていている
・外部サイトと連動した施策を実施したい
auPAYマーケット auキャリアユーザーが多い ・大手ECモールとは異なる層にアプローチしたい
・取扱商材のメインターゲットが30〜50代
・台湾への越境ECを検討している
Qoo10 会員に占める若い女性の割合が多い ・取扱商材のターゲットが20代〜40代の女性
・比較的リーズナブルな価格で販売できる
 

Amazonはこんな方におすすめ

Amazonは物流周りの業務を委託できる上、出品から販売開始までも比較的簡単なため、よりスピーディにEC事業を始めたい方や小規模な事業者におすすめです。

また、Amazon自体の集客力が大きく、一般に認知されている有名なNB(ナショナルブランド)商品を取り扱うのであれば売上を立てやすいため、早めに売上実績を作りたい方にも向いています。

一方で、ブランド認知を高めることは難しいので、PB(プライベートブランド)商品を販売したい方にはあまりおすすめできません。
なお注意事項として、Amazonは医薬品など一部のカテゴリにおいてモール内広告の使用ができないため、取扱予定の商品が広告を利用できるのかどうかは事前に確認しておきましょう。

楽天市場はこんな方におすすめ

楽天市場は集客力が大きい反面ランニングコストが大きいため、ある程度コストがかかっても集客することを優先したいという方におすすめです。

また、大手ECモールの中でも比較的サイトデザインの自由度が高いので、コストをかけてでもブランドの世界観を表現することを優先したい方には特に向いています。

楽天市場の店舗運営システムであるRMSでは、サイト構築から受注管理、メール配信、データ分析などEC運営に必要な機能が一通り揃っているので、大手ECモールの中ではマーケティングのPDCAサイクルが回しやすいモールといえます。

Yahoo!ショッピングはこんな方におすすめ

Yahoo!ショッピングは初期費用・月額固定費がかからないため、ランニングコストを抑えて出店したい方におすすめです。

Yahoo!ショッピングでは「優良配送」という仕組みがあり、出荷遅延率が低くて注文から発送までのリードタイムが短いストアに対して、モール内での検索順位を優遇してくれます。

そのため、注文から配送までスピーディに対応できる方には特におすすめです。

また、モールの規約上外部リンクについての制約がなく、自社ECなどへの導線設計を組むこともできるため、自社ECを並行して運営する方にはおすすめです。なお、これは2022年10月時点の情報のため、今後新たにガイドラインが変わる可能性があることには注意しましょう。

auPAYマーケット(旧Wowma!)はこんな方におすすめ

auPAYマーケットは、既に大手ECモールには出店していて、他のユーザー層にもアプローチをかけたいという方におすすめです。

また、auPAYマーケットのユーザー層として、男性と女性はほぼ50%ずつですが、年齢別で見ると30代〜50代が約8割を占めているので、取扱商材のメインターゲットがユーザーの年齢層とマッチしている場合はおすすめです。 (2022年10月時点の情報)

Qoo10はこんな方におすすめ

Qoo10のユーザーの多くが20代〜40代の女性です。そのため、商品カテゴリとしてレディースファッションやビューティ・コスメのうち、比較的安価な商材を取り扱う方におすすめです。

注意点として、Qoo10は元々韓国のECモールとして始まったため、Qoo10の管理システムであるQSMの仕様が国内のECモールと若干毛色が異なります。

運営サポートサービスを利用する際も少し日本語の違和感を感じることがあるかもしれないので、ある程度EC事業のノウハウを理解している人の方が使いやすいECモールといえます。

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    Shopifyの必須Webhooks (Mandatory Webhooks)とは? GDPR...

    小笠原 京平

    今回はShopifyアプリ開発を始めたときに詰まるポイントの1つ「必須Webhooks」について解説します。実装をしていなかったり、実装が不十分なためにレビューが通らなかった経験をされた方は多いんじゃないでしょうか?レビューで詰まらないためにも、ぜひご確認ください! Webhooksとは? Shopifyの必須Webhooksを説明する前に、Webhooksについて理解しましょう。Webhooksとは、Webアプリケーションと連携するために用いられるイベント通知の仕組みです。Webhooksを使うことで、あるWebアプリケーションで特定のイベントが起きたときに、データを受け取ったり、何かしらの動作をすることが可能になります。 エンジニアにとって身近な例でいうと、GitHubにコードをプッシュしたときに自動でビルドやテストをするときにWebhooksが使われています。 ShopifyのWebhooks そんなWebhooksはShopifyでも使うことができます。Shopifyアプリ開発では、Shopify Admin APIからWebhooksを使うことができます。また、アプリ以外でもShopify管理画面からWebhookを作成することもできます。 ShopifyのWebhooksにはHTTPSのエンドポイントのほか、Amazon EventBridgeやGoogle Cloud Pub/Subといったメッセージングサービスを使うこともできます。購読するイベントやマーチャントによっては瞬間的に大量のWebhooksを処理する必要があるため、スケールさせやすいメッセージングサービスを使ってWebhooksを処理することをおすすめします。 必須Webhooks (Mandatory Webhooks) とは? 必須Webhooksとは、Shopifyアプリを開発するときに必ず実装しなければならない3つのWebhooksのことです。この3つのWebhooksはGDPRに対応するために必要なWebhooksで、EU加盟国に関わらず、すべてのShopifyアプリはGDPRに準拠しなければなりません。必須Webhooksを実装していない場合、アプリレビューで却下されます。 (3つの必須Webhooks以外のWebhooksは任意で実装すればOKです。) また、必須Webhooksの3つはHTTPSのエンドポイントでのみ作成可能です。上述したEventBridgeやPub/Subを利用することはできません。 GDPRとは? GDPR(General Data Protection Regulation:一般データ保護規則)は、ヨーロッパ連合(EU)の個人情報保護法規で、2018年5月25日から施行されています。これは、EU全域での個人情報のプライバシーを保護し、データの取り扱い方に関して個々の人々により多くの制御権を付与するためのものです。 GDPRは、EU市民または居住者の個人データを処理する全ての組織に適用されます。これには、EU内外の組織も含まれ、EUの市民や居住者のデータを処理する場合、世界のどこにその組織があろうともGDPRの規定を守る必要があります。 GDPRの主な目的は、個人が自分の個人データをどのように収集、保存、使用されるのかを知り、そしてその制御をする権利を持つべきであるという考え方を強化し、統一化することです。これは、個人情報の透明性、アクセスの権利、修正の権利、忘れられる権利(データ削除の権利)、データ移行の権利など、いくつかの重要な権利を個々の人々に付与します。 参考: ChatGPT 必須Webhooksの対応例 上記で説明したように、必須WebhooksとはGDPRに準拠するためのWebhooksなので、顧客情報、ストア情報をデータベースなどに保存しているかどうかで対応方法が変わります。...

    Shopifyの必須Webhooks (Mandatory Webhooks)とは? GDPR...

    小笠原 京平

    今回はShopifyアプリ開発を始めたときに詰まるポイントの1つ「必須Webhooks」について解説します。実装をしていなかったり、実装が不十分なためにレビューが通らなかった経験をされた方は多いんじゃないでしょうか?レビューで詰まらないためにも、ぜひご確認ください! Webhooksとは? Shopifyの必須Webhooksを説明する前に、Webhooksについて理解しましょう。Webhooksとは、Webアプリケーションと連携するために用いられるイベント通知の仕組みです。Webhooksを使うことで、あるWebアプリケーションで特定のイベントが起きたときに、データを受け取ったり、何かしらの動作をすることが可能になります。 エンジニアにとって身近な例でいうと、GitHubにコードをプッシュしたときに自動でビルドやテストをするときにWebhooksが使われています。 ShopifyのWebhooks そんなWebhooksはShopifyでも使うことができます。Shopifyアプリ開発では、Shopify Admin APIからWebhooksを使うことができます。また、アプリ以外でもShopify管理画面からWebhookを作成することもできます。 ShopifyのWebhooksにはHTTPSのエンドポイントのほか、Amazon EventBridgeやGoogle Cloud Pub/Subといったメッセージングサービスを使うこともできます。購読するイベントやマーチャントによっては瞬間的に大量のWebhooksを処理する必要があるため、スケールさせやすいメッセージングサービスを使ってWebhooksを処理することをおすすめします。 必須Webhooks (Mandatory Webhooks) とは? 必須Webhooksとは、Shopifyアプリを開発するときに必ず実装しなければならない3つのWebhooksのことです。この3つのWebhooksはGDPRに対応するために必要なWebhooksで、EU加盟国に関わらず、すべてのShopifyアプリはGDPRに準拠しなければなりません。必須Webhooksを実装していない場合、アプリレビューで却下されます。 (3つの必須Webhooks以外のWebhooksは任意で実装すればOKです。) また、必須Webhooksの3つはHTTPSのエンドポイントでのみ作成可能です。上述したEventBridgeやPub/Subを利用することはできません。 GDPRとは? GDPR(General Data Protection Regulation:一般データ保護規則)は、ヨーロッパ連合(EU)の個人情報保護法規で、2018年5月25日から施行されています。これは、EU全域での個人情報のプライバシーを保護し、データの取り扱い方に関して個々の人々により多くの制御権を付与するためのものです。 GDPRは、EU市民または居住者の個人データを処理する全ての組織に適用されます。これには、EU内外の組織も含まれ、EUの市民や居住者のデータを処理する場合、世界のどこにその組織があろうともGDPRの規定を守る必要があります。 GDPRの主な目的は、個人が自分の個人データをどのように収集、保存、使用されるのかを知り、そしてその制御をする権利を持つべきであるという考え方を強化し、統一化することです。これは、個人情報の透明性、アクセスの権利、修正の権利、忘れられる権利(データ削除の権利)、データ移行の権利など、いくつかの重要な権利を個々の人々に付与します。 参考: ChatGPT 必須Webhooksの対応例 上記で説明したように、必須WebhooksとはGDPRに準拠するためのWebhooksなので、顧客情報、ストア情報をデータベースなどに保存しているかどうかで対応方法が変わります。...

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編集プロセス

EコマースやShopifyの初学者にとって、できるだけ “やさしく” “わかりやすく” “正確に” 難しいコマース用語やマーケティング用語、ストア構築から販売までの仕組み・ノウハウを伝えることを心がけて、記事コンテンツを作成しています。

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